テレビでハザードマップポータルサイトの重ねるハザードマップが紹介されていた。重ねるハザードマップを見ればあらゆる災害リスクが確認できて便利！
近年、ハザードマップポータルサイトがメディアに登場することが増え、それに従いこの様に考える人も増えてきました。ですが、この考え方には大きな落とし穴があります。重ねるハザードマップでは、その場所の災害リスクを正しく認識することはできません。
メディアは、重ねるハザードマップのメリットを伝えるだけで、留意点を伝えません。この点を踏まえ、この記事では以下について解説をします。
- 重ねるハザードマップの概要と使い方
- 重ねるハザードマップの危険性・留意点
- ハザードマップの確実な確認方法
重ねるハザードマップの概要と使い方
重ねるハザードマップとは、国土地理院が提供しているサイトのことで、全国のハザードマップの情報を全国シームレスの地図上に重ね合わせることができます。例えば洪水により浸水が予想されている地域と土砂災害の危険性がある地域を重ね合わせて表示することができますので、自分が住んでいる場所のリスクを非常に簡単に調べることができます。
重ねるハザードマップの使い方を紹介します。まずは以下URLからサイトにアクセスをします。
次に、以下の画像のように、住所や現在地から災害リスクを確認する方法や、地図、災害種別から探す方法などがあります。以下が具体的な操作方法です。この操作だけで、全国シームレスに災害のリスクを確認することができます。
住所・現在地から探す
地図から探す
災害の種類から選ぶ
災害種別の追加
災害リスクをまとめて検索
重ねるハザードマップの危険性・留意点
近年、ハザードマップポータルサイトの重ねるハザードマップがメディアで紹介されることが増えてきました。その理由は主に以下になります。
- 通常のハザードマップは地区毎にPDFで区切られていて、全国を一覧で確認できない。
- それに対して重ねるハザードマップは全国を一覧で表示できるため、メディアで紹介がしやすい
確かに重ねるハザードマップはアイコンを選択するだけで災害種別毎の危険な場所が表示されるので、とても見やすいよね。通常のハザードマップは地区毎にPDFになっていたりして、見る気がしない。
こういった理由からメディアで紹介されるようになり、徐々に認知度も上がってきました。ですが、重ねるハザードマップには重大な欠陥があることをほとんどの人は知りません。
重ねるハザードマップの重大な欠陥～浸水範囲が抜けている～
重大な欠陥とは、重ねるハザードマップには、掲載されていない浸水リスクが存在することです。例えば、以下の図をご覧ください。
この図はどちらも岩手県にある久慈川の浸水範囲の情報です。上図の重ねるハザードマップでは浸水範囲が示されていないのに対して、下図の岩手県HPの情報では浸水範囲が示されています。この様に、重ねるハザードマップでは浸水範囲が抜け落ちている河川が全国的に多数あります。
浸水範囲が抜けているって、、、それってハザードマップとして致命的なのでは、、、？
そもそも何で浸水範囲が抜けてしまうの？
浸水範囲が抜ける理由
次に、浸水範囲が抜けてしまう理由を解説します。まずは以下の図をご覧ください。
重ねるハザードマップにデータを掲載しているのは国土地理院ですが、データ自体はそれぞれの管理者が作成しています。管理者とは、国管理河川であれば国土交通省、都道府県管理河川であれば都道府県ということになります。そして、それぞれの管理者が国土地理院にデータを提供し、国土地理院が重ねるハザードマップにデータを掲載するという流れになります。
そのため、管理者がデータを作成・公表してから国土地理院が重ねるハザードマップに掲載するまでタイムラグが発生します。また、管理者は国土地理院へのデータ提供は義務ではない（※）ため、データ提供に非協力的な管理者がいた場合、重ねるハザードマップにはデータが掲載されないことになります。
（※）「浸水想定区域図データ電子化ガイドライン(第3版) 2019.09（国土交通省）」には、管理者はデータを国土地理院に提供するよう記載されているが法律に基づく義務ではない。
浸水リスクがある箇所の確実な確認方法
重ねるハザードマップで正しく浸水リスクを把握できない場合があることはわかった。では、正しく認識するためにはどうすればよいの？
まず、住民に対して浸水リスクなどを伝える法的な義務を負っているのは市町村です。そのため、市町村が作成しているハザードマップを確認することが１つの答えとなります。
ですが、実は市町村が作成しているハザードマップも重ねるハザードマップと同様で、管理者が作成した浸水想定区域図のデータ提供を受けて作成していますので、重ねるハザードマップほどではないにせよ、タイムラグが発生する可能性も十分にあります。
そのため、浸水リスクの把握方法としては、各管理者のホームページから浸水想定区域図を確認することが最も確実と言えます。災害種別毎の管理者は下表の通りとなります。
| 洪水浸水想定区域図 | 国管理河川は国土交通省、都道府県管理河川は都道府県 |
| 内水氾濫浸水想定区域図 | 市町村 |
| 高潮浸水想定区域図 | 都道府県 |
| 津波浸水想定区域図 | 都道府県 |
| 土砂災害警戒区域等 | 都道府県 |
結局個別に確認をしないとダメなのね、、、重ねるハザードマップは便利だと思っていたけど、万能というわけではないことがよくわかった。
例えば家を購入する時、重ねるハザードマップだけを確認して購入すると、実はその場所で浸水リスクが想定されていた、、、なんてことにもなりかねません。概況を把握する程度で良いのであれば重ねるハザードマップは便利ですが、しっかりと確認をする必要がある場合は、手間であっても各管理者のホームページを確認しにいくようにしましょう。
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